仮想通貨の選び方!上位総額銘柄30選

 

仮想通貨で一番有名なものはビットコインです。実は、ビットコイン以外にも仮想通貨には1000種類を超える多くの種類があり、どのコインもそれぞれ独自の特徴をもっています。

仮想通貨投資はまずビットコインから、という人も多いですが、「アルトコイン」と呼ばれる他のコインは、ビットコインに比べて単価も低く、「まずは試しに少し仮想通貨を買ってみたいな」という人に人気があるのです。

ここでは、投資する仮想通貨を選ぶときに気を付けたいことや、時価総額が高い、さまざまな仮想通貨の種類や特徴を紹介していきますので、参考にしてみてください。

 

Contents

投資する仮想通貨の選び方を簡単に説明

 

「どの仮想通貨に投資をすればよいのか」「どんな選び方をしたら良いのか」ということが、これから仮想通貨を買おうとしている人が一番気になるところだと思います。仮想通貨を選ぶ際には、

  • その仮想通貨の時価総額
  • 取り扱っている取引所
  • 実際にプロジェクトが進んでいるかどうか
  • 買うタイミング

をしっかりとチェックして、自分なりに「この通貨は将来性が高そうだな」と判断したものを買うことをおすすめします。なんとなく買ってしまうと、値下がりしたときに不安に襲われてすぐに手放してしまい、損失を出してしまうことにもなりかねません。自分なりに調べて購入すると、値動きがあって含み損が出ても、落ち着いて、将来を楽しみに保有することができますよ。

 

投資する仮想通貨を選ぶポイント①時価総額

投資する仮想通貨を選ぶポイント①時価総額

 

仮想通貨にも株式などと同じように時価総額が毎日発表されており、(コインマーケットキャップ)というサイトで確認することができます。

時価総額が高い仮想通貨ということは、流通量が多く、毎日、買いたい人、売りたい人がたくさんいるということです。逆に、時価総額が低いコインだと、売買に参加する人が少なく、売りたいときに売りたい値段で売れなかったりします。ですから、時価総額が低いコインは、特に慎重に選ぶ必要があります。

ただし時価総額が低いコインは、「生まれたばかりの通貨で、これから注目度が上がっていく、将来性が高いコイン」という場合もありますので、いつその仮想通貨が上場されたのかをチェックしておきましょう。最近上場されたばかりの仮想通貨であれば、今後期待できるものもあります。しかし、だいぶ前から色々な取引所に上場しているのに、時価総額が低いままのコインの場合、長期間注目されず、将来性を期待されていないコインという場合もありますので注意が必要です。そのようなコインは、年月が経つにつれて、人々の興味が薄れ、最終的には忘れ去られていくものも出てきます。こうなると、再び価格が上昇することがかなり難しくなり、そのコインを保有していた場合「塩漬け」の状態となり、多くの損失が出てしまいます。

時価総額が高い仮想通貨は、「世界中の人びとから注目されており、世界中の人が日々取引している」コインですので、投資を検討するときは、まずは時価総額が高いものから順にチェックしていくことをおすすめします。今はあまり注目されていないけれど、価格がまだ低めで、これから高騰するかもしれない「掘り出し物」的なコインを探して投資したいという場合でも、時価総額50位くらいまでにおさめた方が無難です。

 

投資する仮想通貨を選ぶポイント②日本の取引所の扱い銘柄かどうか

投資する仮想通貨を選ぶポイント②日本の取引所の扱い銘柄かどうか

 

コインチェックビットフライヤーザイフなど、日本の取引所で取り扱っているコインを購入するメリットは、日本円で直接コインを買うことができるということです。買いたい時に素早く買うことができるし、売りたいタイミングを逃さずに売って、すぐに日本円に換えられることが魅力です。

一方、ビットフライヤー、コインチェック、ザイフなどの日本の取引所で扱っていないコインを買いたい場合、まず、日本の取引所でビットコインを買い、そのビットコインを海外の取引所の自分の口座に送金するという作業が必要になります。海外の自分の口座にビットコインが着金したら、そのビットコインを使って、買いたいコインを購入します。

ビットコイン以外の仮想通貨はアルトコインと呼ばれ、その数は何百もありますが、海外の取引所で購入する場合は、すべてビットコインを使って購入することとなります。表示は、例えばライトコインで表すと、1LTC=0.00919301(BTC)という風に表示されます。1ライトコインを買いたい場合、0.0091931ビットコインが必要ですよ、という意味です。もちろん、ライトコインの値動きしていますので、1ライトコインをどれくらいのビットコインで買えるのか、というのは毎日変化しています。

買ったコインを売って、日本円に戻して出金したいという場合は、、、

① 海外の取引所でコインを売却してビットコインに戻す
② そのビットコインをコインチェックなど日本の取引所の自分の口座に送る
③ そこでビットコインを売却して日本円に戻し、出金手続きをする

といった流れになります。このように、日本の取引所で扱っていないコインを買うときは、間にビットコインを挟まなくてはいけないので、時間も手間もかかります。また、ビットコイン建てで購入しているので、買ったコインの動きはビットコイン自体の値動きにも左右されます。0.1BTCという表示でも、1ビットコインが80万円のときは0.1BTC=8万円ですが、1ビットコインが70万円のときは、0.1BTC=7万円ということになりますね。ビットコインも毎日値動きがありますので、購入したコインの値動きに加え、ビットコイン自体の値動きにも注意を払っておく必要があります。

仮想通貨に投資するのが初めてという初心者の場合は、コインチェック、ビットフライヤー、ザイフなどの日本の取引所で買えるアルトコインを購入してみることをおすすめします。日本円で買うことができ、すぐに日本円に戻すことができるので、非常に利便性が高く、おすすめです。

 

投資する仮想通貨を選ぶポイント③ホワイトペーパーを確認する

投資する仮想通貨を選ぶポイント③ホワイトペーパーを確認する

※参照:ビットコインホワイトペーパー

 

仮想通貨を開発しているところは、ホワイトペーパーというものを公開しています。

ホワイトペーパーには、そのコインの構想やビジョン、コインの技術的なことが書かれてあり、だれでもそのコインについて、詳しく知ることができるようになっています。要するに、ホワイトペーパーが公開されている仮想通貨は信頼できる可能性が高いという事です。ホワイトペーパーは英語で書かれていることがほとんどですが、無料の翻訳ソフトを使って、おおまかにですが読むことができます。ただし、技術的なところは難しく、実際のところ、きちんと理解することは難しい場合もありますので、まずは「ホワイトペーパーをきちんと公開しているコインかどうか」をまずは判断基準にして、コインを選びましょう。

ただ、この流れも少しずつ変わりつつあります。

今までは、コインを評価する基準として、「ホワイトペーパーが公開されているかどうか」が基準となっていました。ホワイトペーパーが公開されていて、ビジョンがすばらしければ、「このコインは大丈夫。将来値上がりも期待できる」という風に判断されていたのです。しかし、最近はその流れが変わりつつあります。数多くのコインが生まれており、生き残り合戦が始まりつつあります。ビジョンが素晴らしければ将来性が期待され買われるという段階を経て、今は「実行力」が問われているのです。

コインを選ぶときは、実際にそのコインの開発が進んでいるか、よりよいものにするために、開発チームが努力しているか、また、それをきちんと情報公開しているか、というところをチェックする人が増えています。日本の取引所で扱われている銘柄は、時価総額10位以内のものが多く、そのようなところはクリアしており問題ありませんが、それ以外のコインを海外の取引所で買ってみたいな、という場合は、上記のような点もしっかりと情報収集して確認しておきたいものですね。インターネットのほかに、ツイッターでも新鮮な多くの情報が流れており、効率的に情報収集をすることができますのでおすすめです。

 

仮想通貨の時価総額上位銘柄30選を徹底解説

2017年11月の仮想通貨の時価総額上位の銘柄は以下のようになっています。1ドル110円で計算しています。仮想通貨の銘柄を選ぶときに参考にしてみてください。

 

【時価総額1位】ビットコイン(BTC・Bitcoin)約12兆円

【時価総額1位】ビットコイン(BTC・Bitcoin)約12兆円

 

 

言わずと知れた仮想通貨の王様です。

ビットコインは世界で最初に開発された仮想通貨であり、仮想通貨市場全体の「屋台骨」と言えるでしょう。ビットコインの価格は右肩上がりに上がっており、仮想通貨市場全体をけん引しています。当初1ビットコインは1セント以下の値段でしたが、1ビットコイン100万円が視野に入ってきています。「ビットコインは上がりすぎてバブルだから、もう値下がりする」と何年も言われて続けているにも関わらず、2017年だけでも約8倍となっています。アメリカのシンクタンクの将来予想でも、まだまだ上がり続けると言われていますので、今後も高い将来性が期待できる仮想通貨です。

また、2017年12月にはシカゴ先物市場でビットコインの先物取引が始まります。この先物取引での実績を積むと、ビットコインのETF上場が視野に入ってくると言われています。ETFとは投資信託のことです。もしもビットコインが投資信託に組み入れられるとなると、機関投資家の数千億円規模の資金が流入すると言われており、大きな期待がかけられています。

仮想通貨市場の動きを分析する上で、その基軸通貨であるビットコインの値動きのチェックは欠かせません。ビットコインを持っている人、持っていない人、どちらも、一番注目すべき仮想通貨といえます。

>>【初心者必見】ビットコインの購入方法や手順を各取引所ごとに徹底解説!

 

【時価総額2位】イーサリアム(ETH・Ethereum)約3兆5170億円

【時価総額2位】イーサリアム(ETH・Ethereum)約3兆5170億円

 

イーサリアムは不動の時価総額2位を誇る仮想通貨です。

ブロックチェーンを活用した「スマートコントラクト」と呼ばれる機能を持っています。これは、ビットコインのものよりも数段優れている機能で、仮想通貨の時価総額2位も納得の、実力派の仮想通貨となっています。スマートコントラクトのメリットはこのようになっています。

・取り引きで行われる契約を自動的に実行し、保存していく
・保存は中央機関ではなく、分散型ネットワーク上(ブロックチェーン)に保存される
・過去に交わされた契約も、ブロックチェーンに書き込まれているため、いつでも内容を確認できる
・誰でも契約内容をチェックできる環境のため、偽造や改ざんなどは困難

例えば、「いつ、誰が、どこに送金する」といった契約内容が、自動的に実行され、その内容も自動的にネットワーク上に保存され、いつでも確認が可能な状態になります。銀行で振込を行うのも、amazonなどのネットショップで物を買うのも、つきつめれば「取引」となり、日常生活の様々な場面で「取引」が行われていると言えます。

よって、このスマートコントラクトの仕組みは、広く実生活で活用していけると考えられており、大きな可能性を秘めていると言えるでしょう。このように、契約を、中央機関を通さずに安全に自動で行えるのがスマートコントラクト機能の魅力です。

>>イーサリアムとは!?初心者にわかりやすく解説!

 

【時価総額3位】ビットコインキャッシュ(BCH・Bitcoin cash)約2兆3370億円

【時価総額3位】ビットコインキャッシュ(BCH・Bitcoin cash)約2兆3370億円

 

ビットコインキャッシュとは、時価総額1位の「ビットコイン」から分岐してできた仮想通貨です。

ビットコインの人気が上昇するに伴って取引量が増え、「スケーラビリティ問題」が発生しました。取引量が増えるとそれに伴って、ビットコインの移動が頻繁に行われるようになり、処理しなければならない情報量が多くなりすぎてしまい、問題になっているのです。取引所からビットコインを買うのも、売るのも、海外の取引所に送るのも、すべて「移動」です。移動のたびに、そういった取引記録がビットコインのブロックチェーン状に保存されていく仕組みですので、取引量の増大に伴って、「こんなに多くの取引記録を残すには、ビットコインは容量不足」という状態になってしまったわけです。

ここで、「ビットコインの容量を増やすか」「取引記録を圧縮(小さく)して、今までよりもたくさんの記録を実行できるようにする(Segwit)」という二つの方法が検討され、ビットコインを支持する人達の中で意見が割れてしまいました。結局、妥協案ができて合意したのですが、その中の1社がハードフォークを実行してしまい、ビットコインキャッシュが生まれました。ちなみにハードフォークとは、該当仮想通貨のルールを変える際に旧ルールを無視し、新ルールを新たに適用することで旧ルールの互換性が無くなる事です。

このようにして生まれたビットコインキャッシュですが、ビットコインの生みの親である「ナカモトサトシ」の理念を受け継いでいるのはビットコインキャッシュであると言われており、支持者も多いようです。また、ビットコインの送金料が最近高騰しているのですが、ビットコインキャッシュは低い料金で送金できること、もし今後取引量が増大しても、すぐに容量を上げることができるなど、臨機応変に対応できるシステムを持っていることなどから、徐々に注目を集めているコインです。

 

【時価総額4位】リップル(XRP・Ripple)約8870億円

【時価総額4位】リップル(XRP・Ripple)約8870億円

 

リップルは仮想通貨の中では特に人気があり、リップルに投資している人は「リップラー」と呼ばれ、連帯感が強いことでも有名です。

リップルは、国際送金のときに利用される仮想通貨で、いままでの国際送金よりもよりスピーディに、安いコストで送金が行われることを目指しています。送金スピードも仮想通通貨の中ではとても速く、ブロックチェーンの混雑具合にもよりますが、約4秒で送金が完了するとのことです。

送金というと、銀行を思い浮かべますよね。リップルのすごいところは、既存の銀行と敵対することなく、むしろ取り込んでプロジェクトを進めているところです。仮想通貨は、革新的なため、今までの仕組みを大きく変えてしまう可能性を秘めています。しかし、あまりにも大きな変化が起こると、今までの利権や存在が危機に立たされる、と不安を感じる企業もでてくるかもしれません。そうなると、その仮想通貨を批判したり、つぶそうとしたり、というような争いが将来発生するかもしれないというリスクがあります。しかし、リップルは銀行と共に歩むという姿勢を明確にしており、そこが重要なポイントとなっています。

2017年1月に行われた、リップルのネットワークを使った銀行間取引の国際会議「SWELL」では、中で、元FRB議長のバーナンキさんが登場して、リップルを使った仕組みを評価していました。会議には、多くの銀行が集まりました。仮想通貨の中でも、プロジェクトを着々と進めていますので、実行力は抜きんでていると言えるでしょう。

>>リップルとは!?初心者にもわかりやすく解説!

 

【時価総額5位】ライトコイン(LTC・Litecoin)約3720億円

【時価総額5位】ライトコイン(LTC・Litecoin)約3720億円

 

ライトコインはビットコインに続き、2番目に開発された仮想通貨です。ビットコインは「金」、ライトコインは「銀」に例えられることもあります。

ライトコインの仕組みはビットコインのコードを元に設計されており、基本的なシステムが同じなのですが、ライトコイン独自の特徴ももっています。まず、承認時間が早く、ビットコインは10分に1つブロックが生成されるところ、4分の1の、2分30秒で1ブロックの生成が可能です。

発行量はビットコインの4倍の8400万枚とされています。ビットコインは2100万枚です。発行量を多くしていることで希少性は低くなりますが、それは決済に利用しやすく、より一般に浸透しやすくするためとされています。

ビットコインよりもより使いやすく、実用性に優れているコインと言えるので、日常的に利用される可能性も高く、期待が持てるコインです。

 

【時価総額6位】ダッシュ(DASH・Dash)約3600億円

【時価総額6位】ダッシュ(DASH・Dash)約3600億円

 

ダッシュの一番の特徴は、「匿名性が高」ということです。ビットコインやイーサリアムなどは、ブロックチェーンを確認すれば、以前の分も含め、「送金元」「送金先」がすべて確認できるようになっていますが、ダッシュの場合はそのどちらもわからないようになっており、決済用の優れた仮想通貨として、広まりつつあります。また、処理のスピードもとても速く、承認作業を約4秒で行うことができます。

アイルランドの企業がビットコイン決済を廃止し、ダッシュ決済のみを行うと発表し話題になりました。今後も様々なサイトで決済の手段として使われていく可能性があります。実際に利用されると、そのコインのニーズが上がるということですから、価格も上昇していく可能性が高くなります。将来に期待したいですね。

 

【時価総額7位】ネオ(NEO・NEO)約2110億円

【時価総額7位】ネオ(NEO・NEO)約2110億円

 

ネオは以前の名前を「アントシェアーズ」といい、2017年に名前の変更を行った仮想通貨です。ネオは、中国版イーサリアムと呼ばれており、スマートコントラクトを利用した分散型ネットワークを利用しています。イーサリアムとの違いは、プログラミング言語の違いです。

例えば、イーサリアムは、Solidityというものでプログラミングをする必要があるのですが、ネオの場合、JavaやGo、Pythonなど、一般的に使われているようなプログラミング言語を利用することができるので、多くの開発者がスマートコントラクトを簡単に記載できるようになっています。つまり、開発者は、独自の言語を学ぶ必要がなく、何らかのプログラミング言語を習得していれば、誰でも開発に関わることができるということですので、人材が集まりやすく、開発もしやすい状態にあります。

ネオは、イーサリアムのスマートコントラクト機能の他にも、オーガなどに代表される「未来予測機能」も搭載しており、他のコインのいいところを取り込みながら成長しているコインであると言えるでしょう。

 

【時価総額8位】モネロ(XMR・Monero)約2070億円

【時価総額8位】モネロ(XMR・Monero)約2070億円

 

モネロも匿名性が高い仮想通貨の一つです。ダッシュと同じように、「送金元」と「送金先」を追うことができないようになっています。
モネロの特徴は、発行上限がないことと、ビットコインのソースコードは使われていないことです。

多くの仮想通貨は、一番最初に開発されたビットコインのコードを基本にして作られていることが多いのですが、モネロはもっと匿名性が高いものを利用して作られていると言われています。

その匿名性の高さから、ダークマーケット内での違法取引に使われるのではないかという懸念は常にもたれています。また、アメリカで「IRSが仮想通貨を使った税金逃れを監視していた」という報道が出た後、モネロの価格が高騰するという現象も起きました。つまり、モネロを介した仮想通貨取引だと足がつかないので、脱税などを行いたい人がモネロを買ったと推測されています。このように、匿名性が高いということが悪い方にいってしまう場合もあり、ニーズがありつつもイメージはあまりよくないコインです。

また、北朝鮮が韓国の取引所を攻撃して、仮想通貨を盗んでいるというニュースもありました。こういった場合でも、取引履歴を把握されたくないために、モネロなどの匿名性が高い仮想通貨が悪用される場合もあります。(ビットコイン→匿名通貨→ビットコイン、のように間に挟むと、追跡が不可能になるため)

このようにマネーロンダリングやダークマーケット、北朝鮮の資金調達など、反社会的に使われる可能性が高い仮想通貨の場合、長期的に見ると保有リスクがあると言わざるを得ません。いつか世界的に規制がかかる可能性もあります。短期売買ならば良いですが、将来性を期待して長期保有をする場合は、モネロをはじめとする匿名性が非常に高いとされている通貨は避けた方が無難といえるでしょう。

 

【時価総額9位】アイオータ(MIOTA・IOTA)約1960億円

【時価総額9位】アイオータ(MIOTA・IOTA)約1960億円

 

アイオータはIoTに最適化された仮想通貨です。最初にICOを行った時は3億円程度だったのですが、上場すると時価総額が500倍の1600億円になってしまったという、大きな可能性をもつ仮想通貨です

IoTとは光や音、圧力や場所などを感知するセンサーを家や車、衣服などに取り付けて、センサーが感知したデータをネット上でスマホやパソコンに送り、データを管理したり、そのデータを使って色々なことをするという仕組みです。腕につけた時計で心拍数や体温など、身体状況のデータを取り、それを送信して健康に役立てるなどが身近な例ですが、他にも外出先から電気を付けたり、外出先から、鍵がちゃんとかかっているかを確認ができるなど、色々なことができるようになるのがIoT=モノのインターネット化、ということです。そして、そういったシステムに対応できるコインとして、イオタは注目を集めています。

また、最も注目すべき特徴として、「量子コンピューターが実現し、普及したとしても、対応できるように努力している」ことが挙げられます。グーグルなどが熱心に開発に取り組んでいると言われるように、今後数十年のうちに、量子コンピューターが実現する可能性があるようです。多くの仮想通貨に取り入れられているブロックチェーンは、量子コンピューターが出現すると、セキュリティを担保することができないと言われており、つまり、使えないコインということになってしまいます。

アイオータはそういった将来起こりうるかもしれないリスクにも対応していこうと積極的に取り組んでおり、長期保有ができる将来が楽しみなコインであると言えるでしょう。

 

【時価総額10位】ネム(XEM・NEM)約1940億円

【時価総額10位】ネム(XEM・NEM)約1940億円

 

ネムはNew Economy Movementの略だとされており、日本人がメインエンジニアの一員として開発しているコインです。また、日本の仮想通貨取引所である「ザイフ」のプライベートブロックチェーンにもネムの技術が使われているということで、日本人には親近感がある仮想通貨と言えるのではないでしょうか。

ネムのブロック発行スピードは約60秒で、10分のビットコインに比べて10分の1となっています。また、ネムのシステムを使って作られたブロックチェーンでは、銀行システムを分散化して、低コストで安全に銀行システムを運用することを可能にしました。

リップルが銀行間送金であるとすれば、ネムは銀行内の社内システムの効率化を助けてくれる仮想通貨であると言えます。分散化ネットワークを使うため、巨大なサーバーで銀行の情報を一括管理する必要がなくなり、コストも削減できます。そして、巨大サーバーが攻撃されて情報が盗まれるといったようなリスクも減りますので、安全性を高めることができます。

SBI信託銀行で実際にテストが実施されており、これから他の銀行のシステムに取り入れられることがあれば、将来性はとても高くなると考えられています。

>>NEM(ネム)はどんな仮想通貨!?将来性や特徴、評判など

 

 

【時価総額11位】イーサリアムクラシック(ETC・EthereumClassic)約1880億円

イーサリアムクラシックは以前イーサリアムがフォーク(分岐)を行う際に、それに反対していた人達が立ち上げたプロジェクト(コイン)です。立ち上げた人達が少数であったため、そのまま消滅するかと最初は思われていたのですが、最近はしっかりと存在感を出しつつあるコインとなり、時価総額も、常に10位前後に入るなど、健闘しています。

中央集権ではなく、世界中のパソコンにデータを分散的に管理、記録する「分散型ネットワーク」を理念として貫いているコインです。イーサリアムクラシックはイーサリアムと同じような値動きをするのが特徴です。

>>イーサリアムクラッシックとは?初心者にわかりやすく解説!

 

【時価総額12位】リスク(LSK・Lisk)約939億円

リスクもイーサリアムと同じ「スマートコントラクト」の機能を持っていて、取引情報、契約内容、契約条件などもブロックチェーン上に記録することができる仮想通貨です。

イーサリアムと同じ機能をもっていますが、それに加えてリスク独自の「サイドチェーン」の機能が備わっており、メインのブロックチェーンとサイドチェーンの両方を使って記録を書き込むことができるので、ブロックチェーンの負担が減り、処理能力を向上させることができ、外部からの攻撃にも対応ができるようになっていることが特徴です。

また「JavaScript」という、私たちにも馴染みがある言語が使用されていることでも有名で、多くのエンジニアが開発に参入しやすいことも大きなメリットの一つとされています。

 

【時価総額13位】クォンタム(QTUM・Qtum)約938億円

クォンタムはシンガポールのQtum財団が開発したブロックチェーンプロジェクトです。特に韓国で人気がある銘柄で、韓国の取引所「ビッサム」で多くの取引がされている仮想通貨です。

クォンタムはビットコインとイーサリアムの良い機能だけを組み合わせて作られており、将来性が高いコインとして期待されています。

韓国での仮想通貨への注目度は高く、資金の流入量も世界でトップクラスです。その韓国で人気がある銘柄ということで、これからも価格上昇が期待できる仮想通貨と言えるでしょう。

 

【時価総額14位】イオス(EOS・EOS)約886億円

イオスは分散型アプリケーションに特化しており、企業間で利用されることを想定して考えられた仮想通貨です。フェイスブックやグーグルのトランザクションサポートは4万、5万ほどですが、イオスでは1秒あたり何百万ものトランザクションをサポートしています。

このイオスは、10億トークンが発行されており、1億トークンを運営側が保管するほかは、徐々に市場に放出される仕組みとなっています。ただ、このイオスというトークンは、利用用途が一切ないとされており、このような価格がつき、時価総額が高いことに対して疑問を呈する人もいるようですので、購入は慎重に行った方が良さそうです。

 

【時価総額15位】オミセゴー(OMG・OmiseGo)約874億円

OmiseGoはタイなどの東南アジアで実際に使われているオンラインの決済システム「Omise」で利用される仮想通貨のトークンで、イーサリアムのブロックチェーンを利用して作られています。ICOから1か月で約14倍もの価格上昇を記録し、仮想通貨市場の地合いが悪かったときも、右肩上がりの上昇でしたので、記憶に残っている人も多いのではないでしょうか。

Omiseの決済システムは、日本人の起業家が立ち上げました。このシステムを使うことにより、モバイル端末同士で送金ができたり、銀行口座を持たない人でも簡単に送金ができるようになり、店舗でOmiseGoを実際に「通貨」として使うことが可能となっています。

日本ではまだ馴染みが薄いですが、タイでは3分の2のモバイル会社がOmiseのサービスを採用しているほど認知度が高く、シンガポールやインドネシアなど、他のアジア諸国でも積極的にビジネスを展開しており、ますますOmiseの決済サービスが広がるのではと期待されています

OmiseGoのネットワークを使うと、国や金融機関をまたいで送金することが可能となっており、銀行に口座を持っていない人でも、スマホさえ持っていれば送金や決済が可能です。例えば出稼ぎ先から本国に送金するときに使われるなど、利用用途は広く、将来が期待されています。

 

【時価総額16位】ゼットキャッシュ(ZEC・Zcash)約790億円

ゼットキャッシュは匿名性が高い仮想通貨として有名で、ゼロ知識証明という技術により、取り引き元、取引先などだけではなく、取り引きの量まで秘密にすることができるということで、非常に注目を集めています。特に、2017年にアメリカの大手金融機関である「JPモルガン」と提携したことでも話題となりました。

匿名性が高い仮想通貨はいくつかあり、その中でもゼットキャッシュは特に匿名性が高いことで有名ですが、そのために脱税やブラックマーケットで重宝される側面もあります。匿名性を備えた仮想通貨は、いつか規制されたり、禁止されたりするリスクがあるということは理解しておいた方が良いでしょう。

 

【時価総額17位】カルダノ(ADA・Cardano)約761億円

ADAはオンラインゲームやオンラインカジノプラットフォームである「カルダノ」で利用されることを目的に作られた仮想通貨です。

今現在でもオンラインカジノはいくつもあり、利用者も多くいるのですが、オンラインカジノでは、裏でコンピューターが勝利するように設定されている場合もあり、参加者が損をしてしまうことが往々にしてあります。しかし、カルダノを使うカジノやゲームでは、過去の取引のすべてをブロックチェーンに保存していく仕組みで、イカサマなどができないようになっているため、既存のオンラインカジノやオンラインゲームのユーザーがカルダノのカジノなどに流れてくれば、非常に大きな資金が流入すると期待されています。

オンラインカジノは非常に将来性が高い分野として元々期待されており、クリーンなカジノを楽しめるということであれば、参加者も増えると思われますし、そこで使われるADA(エイダコイン)の価値も上がっていくでしょう。

 

【時価総額18位】エイチシェア(HSR・Hshare)約736億円

エイチシェアは現在はHshareとなっていますが、将来的にはHcashと変わるようです。Hshareは将来のHcashと交換するためのトークンとなっており、2018年2月頃に交換が開始されると発表されています。1Hshareにつき、1Hcashが交換できるという仕組みです。今現在、Hcash を使うことができるプラットフォームが開発中のため、Hcashを発行することはできません。よって、あらかじめHcashと交換できるトークンを発行したのがHshareということになっています。

Hcashは、システムが違う様々なブロックチェーン同士をつなぐ役割をすることを目指しています。様々な仮想通貨が注目されていますが、それぞれ別々のネットワーク上でしかやり取りができず、それらをつなぐような機能は今までありませんでした。Hcashはまだ開発途中なので、どれほど完成された仮想通貨になるかということについてはまだ未知数ですが、多くの機能を備えることができた場合、非常に多機能で高い評価を受けるコインとなるでしょう。

 

【時価総額19位】ステラ(XLM・Stellar Lumens)約693億円

ステラはリップル(時価総額4位)の開発者が、リップルを元に開発した仮想通貨です。リップルが銀行間取引を念頭においているのに対し、ステラは個人間の送金をターゲットにしており、口座を開設すると、送金や決済を非常に便利に行えることが魅力です。

ステラを使うと国境を越えて送金することができ、色々な仮想通貨や法定通貨に替えて引き出すことができます。

リップルの総発行枚数は1000億枚と決められていますが、ステラの場合は、最初に1000億枚発行された後、一年ごとに1%ずつ総量が増えていく仕組みをとっています。ステラが高騰しないようにすることで、価格変動を抑え、利用しやすく調整されており、「個人の日々の送金」に使いやすい仕組みとなっています。

 

 

【時価総額20位】テザー(USDT・Tether)約658億円

テザーはビットコインのブロックチェーン上で発行された仮想通貨で、ドルやユーロなどの法定通貨と「1対1」の固定のレートで交換できる「USDT」を発行しています。

ただしTether運営会社自体が倒産してしまった場合などは、USDTを法定通貨に替えることができず、無価値になってしまうリスクがありますので、購入するときは慎重に考えた方が良いでしょう。

 

【時価総額21位】ビットコネクト(BCC・Bitcconect)約618億円

ビットコネクトはレンディングと呼ばれる貸付機能を持った仮想通貨です。一定期間コインを貸すと、利息がついて返ってくるという仕組みです。ビットコインでBCCを買うと、一定期間後に利息がついてきて、その利回りも非常に高いとされているのですが、どうも怪しい仮想通貨であるという意見が後をたちません

時価総額上位に入ってはいますが、過去に詐欺コインとされたものと非常に似ているということです。

BCCの他に、将来有望と言われている多くの仮想通貨があるわけですから、あえて「怪しい」と言われているようなコインには投資しない方が良いのではないでしょうか。

 

【時価総額22位】ウェーブス(WAVES・Waves)約559億円

Wavesはオープンなブロックチェーンプラットフォームとして知られており、誰でもWavesを使って独自のトークンを作ったり、配布したり、取り引きができるようになっています。

トークンの発行は、数分もかからずに行うことができ、費用もごく少ない額で済むため、例えば、限られたコミュニティ内で通用するトークンを作ったりすることも可能です。おもしろいですね。また、Wavesのプラットフォーム上でICOも行われた実績があり、MobileGoなどが実際にリリースされ、取り引きされており、さまざまな活用方法がある、期待されている仮想通貨です。

 

【時価総額23位】ストラティス(STRAT・Stratis)約412億円

ストラティスは主に金融ビジネス向けに設計されたブロックチェーン開発プラットフォームです。企業はこのストラティスのプラットフォームを使うことで、独自のブロックチェーンを作ることができたり、そのテストまで行うことができます。

通常では、仮想通貨のブロックチェーンの構築には、あまりなじみがないような言語を用いてすることが多く、技術者が圧倒的に不足しています。しかし、ストラティスはプログラマーに馴染みがある「C言語」で構築することが可能となっています。

皆が知っているようなC言語を用いてブロックチェーンを作成することができるので、人材が集まりやすく、その結果開発力も高まります。例えば企業が社内のコンピューター部門にいるC言語を使える人材を使って、より簡単に独自のブロックチェーンを作ったり、活用したりできるようになるのではと期待されています。

 

【時価総額24位】ポピュラス(PPT・Populous)約382億円

ポピュラスはブロックチェーン技術を使って構築された、インボイス(請求書)や貿易金融プラットフォームです。ポピュラスのプラットフォームに登録すると、請求書を売買することができるようになります。ポピュラスは、スマートコントラクトや安定したトークンを用いて、世界中の投資家とインボイスの売り手を結びつける、快適な取引環境を作り出していると言えるでしょう。

 

【時価総額25位】アーク(ARK・Ark)約347億円

アークはリスク(時価総額12位)をより高機能にした仮想通貨として知られています。リスクは、Javascriptのみで開発されますが、アークの場合は、PHPやGO、Rubyなど、様々な言語で開発することができいるので、優れた技術者を確保しやすくなっています。

また、ブロック生成時間が8秒と短いこと、メインチェーンとサイドチェーンの両方を使っているので、より効果的に記録ができ、ハッキングなどの攻撃に対する防御力も強いことなどもアークの特徴となっています。

 

【時価総額26位】スティーム(STEEM・Steem)約262億円

スティームはブロックチェーンを用いたソーシャルメディアプラットフォームです。2016年5月にベータ版がリリースされたときは、時価総額3位に踊り出たこともあり、非常に話題になりました。

スティームのユーザーは、スティーム上にあるソーシャルメディアに記事やコンテンツを投稿したり、投稿済のコンテンツに対してキュレーションを行うことができます。そして、投稿の内容やキュレーションに応じて仮想通貨が得られる仕組みとなっています。

 

【時価総額27位】ビットシェアーズ(BTS・BitShares)約246億円

ビットシェアーズは分散型の金融ソリューションプラットフォームとしての発展を主眼としています。また、ブロックチェーン技術によって人の手を介さずに、様々なビジネスを自動で運用するための仕組みを実現しようとしています。

 

【時価総額28位】コモド(Komodo・KMD)約245億円

コモドは異なる業界の様々な開発者にブロックチェーンソリューションを提供することを目指していて、2016年にこの仮想通貨が公開されました。

コモドの特徴としては、匿名性を持った取引ができること、異なるブロックチェーン通貨間の取引を可能にする「アトミックスワップ」を装備していることが挙げられます。特に、匿名性に関しては、「ゼロ証明」という機能を持っているため、非常に高い匿名性を実現しています。

また、アトミックスワップを数ある仮想通貨の中で先がけて装備したことも評価できる点となっています。ブロックチェーンの他にサイドチェーンも取り入れられており、このサイドチェーンの方に契約情報のコードを記入することで、ブロックチェーンの処理能力を大幅にアップさせ、ハッキングなどの攻撃にも強くなるとされています。

 

【時価総額29位】アーダー(Ardor約243億円

アーダーはビットコインの技術を使って作られており、高い自由度を持つ仮想通貨として知られています。

アーダーは様々な機能を備えており、メッセージ受信や投票システム、匿名送金、クラウドストレージ、様々な場面で活用できます。

 

【時価総額30位】ディークレッド(Decred・DCR)約238億円

ディークレッドの特徴は、PoWとPoSのハイブリッド型のシステムを導入しているところです。

ビットコインを採掘(マイニング)するには、非常に性能が高いコンピューターと、莫大な電気が必要なため、大きなエネルギーを消費します。また、使用する電気の量が非常に多いことから、電気代が高い国ではマイニングができず、結果、電気代が安い中国などがマイニングの一大拠点となるなど、世界的に偏りが発生していました。中国がマイニング禁止となってからは、ロシアが「うちの国でマイニングをしませんか」と名乗りを上げており、今後はロシアでのマイニングが主流になっていきそうな流れです。

このようにビットコインは大規模な設備投資を行ってマイニングをしなければならないので、マイニングを行う組織の発言権が大きく、非中央集権と言われながらも実は中央集権に似ている仮想通貨とも揶揄されています。
しかし、ディークレッドはマイニングの設備などがなくても、このコインを持っているだけでディークレッドについてのことに誰でも参加できる仕組みとなっており、そこがこの仮想通貨の魅力となっています。

 

【まとめ】仮想通貨の選び方!時価上位銘柄【30選】どれを選ぶ!?

【まとめ】仮想通貨の選び方!時価上位銘柄【30選】どれを選ぶ!?

 

時価総額30位までの仮想通貨について紹介してきましたが、いかがでしたか?それぞれの仮想通貨の特徴がざっくりとつかめたのではないでしょうか。

仮想通貨ごとの魅力を知っていると、仮想通貨市場を色々な角度から見ることができます。例えば最近は決済系の通貨が注目されているな、とか、匿名系の通貨がよく買われているな、など、別の景色が見えてきます。何より、それぞれの仮想通貨の特徴を知ると、ますます興味が出てきて、情報に敏感になり、投資のチャンスも掴みやすくなるのです。

数多くの仮想通貨の中から、あなたが将来性を感じるような、お気に入りのコインを見つけてみてくださいね。